⟠ イーサリアムの手数料（ガス代）比較

送金手数料が安い取引所と、ガス代を節約する方法【2026年最新】

💡 結論：ETHの送金手数料が無料なのはGMOコインとSBI VC Trade。取引所に払う「送金手数料」と、ブロックチェーンに払う「ガス代」は別物で、後者は時間帯とレイヤー2の活用で大きく下げられます。

① イーサリアムでかかる3つの手数料

「イーサリアムの手数料が高い」と言うとき、実際には性質の違う3つのコストが混ざっています。まずここを切り分けます。

種類	支払先	目安と特徴
送金手数料	取引所	0〜0.005ETH。取引所ごとに固定。無料の会社もある
取引手数料	取引所	0〜0.15%。板取引なら安く、販売所はスプレッドで実質数%
ガス代	ネットワーク	数十円〜数千円。混雑度で変動。ウォレット送金やDeFi利用時

← 表は横スクロールできます。

取引所どうしの送金では基本的に送金手数料だけを意識すれば十分です。MetaMaskなどの自分のウォレットを使うときはガス代が主役になります。

ETHを別の取引所やウォレットへ送るときにかかる手数料を比較しました。

← 表は横スクロールできます。手数料は2026年8月時点の目安で、改定される場合があります。

📝 ポイント：0.005ETHは相場次第で数千円になります。送る予定があるなら最初から送金無料の取引所で買うのが最も無駄がありません。

ビットコインを含めた送金コスト全体は送金手数料の比較で解説しています。

ETHを買うときのコストは、どの取引所を選ぶかより「販売所か取引所か」で決まります。

10万円分のETHを買う場合、販売所では約2,000〜5,000円相当のコスト、板取引なら100〜150円程度。差は10倍以上になります。詳しくはスプレッド比較と手数料が高い理由をご覧ください。

ガス代は、イーサリアムのネットワークで取引を処理してもらうための手数料です。使いたい人が多いほど価格が上がるオークション方式で決まります。

そのため、NFTの人気販売やDeFiの大型イベントが重なると、送金1回で数千円になることもあります。逆に閑散時なら数十円で済みます。

⚠ 注意：ネットワークの選択を間違えると資産を失う可能性があります。送金前に必ず送金先のネットワークが一致しているかを確認してください。

イーサリアムは保有したままネットワークに預けることで報酬を得られるステーキングに対応しています。

年利の目安はおおむね年2〜4%程度。ネットワーク全体の参加者が増えるほど1人あたりの利回りは下がる仕組みで、固定利率ではありません。

国内取引所のステーキングサービスでは、報酬から取引所の手数料が差し引かれた分が受け取れます。手軽さと引き換えに利回りは自分でノードを運用する場合より低くなります。詳しくはステーキングの仕組みをご覧ください。

📝 ポイント：ステーキング中は原則として売却できない期間が発生します。すぐ動かす予定の資金は預けないでください。

イーサリアムの送金手数料が安い取引所はどこですか？

国内ではGMOコインとSBI VC TradeがETHの送金手数料無料に対応しており、最も安く送金できます。bitbankやbitFlyerは0.005ETH前後の固定手数料がかかるため、送金回数が多い場合は無料の取引所を経由するとコストを抑えられます。

イーサリアムのガス代とは何ですか？

ガス代とはイーサリアムのブロックチェーン上で取引を処理してもらうために支払うネットワーク手数料です。取引所に支払う手数料とは別物で、ネットワークの混雑度に応じて変動します。混雑時は数千円、閑散時は数十円まで下がることもあります。

イーサリアムのガス代を安くするには？

日本時間の早朝など世界的に取引が少ない時間帯を選ぶ、Arbitrumなどのレイヤー2ネットワークを使う、送金回数をまとめる、といった方法が有効です。取引所間の送金なら送金手数料無料の取引所を使うのが最も簡単です。

イーサリアムのステーキング利回りはどれくらいですか？

イーサリアムのステーキング年利は概ね年2〜4%程度が目安です。国内取引所のステーキングサービスでは手数料が差し引かれるため、実際の受取利率はこれより低くなります。利率は参加者数やネットワーク状況で変動します。

イーサリアムの取引手数料はいくらですか？

取引所（板取引）でのETH売買手数料は0〜0.15%程度です。一方、販売所での購入は手数料無料と表示されていてもスプレッドが数%上乗せされるため、実質コストは板取引の方が大幅に安くなります。

ETHの仕組み・買い方は個別ページで詳しく解説しています。

※ 手数料・利回りは2026年8月時点の目安です。ガス代は常時変動し、各社の手数料も改定される場合があります。最新情報は各取引所の公式サイトでご確認ください。本ページは情報提供を目的としたもので、投資勧誘を目的とするものではありません。